IT技術の発展により、私たちの生活は大変便利なものとなりました。「デジタルディスラプション」とは、IT技術による破壊的な変革のことを指します。IT技術の発展により、私たちの生活は大変便利になりました。その一方で、企業にとってはデジタルディスラプションにより、多くの消費者がさまざまなかたちで恩恵を受けます。その一方で、企業にとっては、他社に後れを取ってしまうと存続の危機に直面する可能性もあります。他社に先駆けて画期的な技術を取り入れ、市場に受け入れられれば、企業が大きく成長することができます。
今回は、デジタルディスラプションとはいったいどのようなものかを紹介した後、デジタルディスラプションの例や、この脅威を乗り越えるために求められる取り組みについて考えます。
デジタルディスラプションとは
デジタルディスラプションとは何かについて紹介します。
デジタルディスラプションの意味
デジタルディスラプションの「ディスラプション(Disruption)」は「崩壊」を意味します。デジタルディスラプションとは、AIやIoT、ビッグデータなどのデジタル技術により新しいビジネスを創出し、古いビジネスに破壊的な影響を与えることです。単にディスラプションと呼ばれることもあります。
「イノベーションのジレンマ」とは
デジタルディスラプションとよく一緒に語られる言葉に、「イノベーションのジレンマ」があります。どのような意味になるのでしょうか？
イノベーションのジレンマは、「優秀な経営を行う大企業が、既存技術を重視したためにイノベーションの機会を逃し、新興企業にその地位を奪われてしまう」というジレンマです。大企業だからこそ経済的合理性を中心にビジネスを考え、既存の市場に注視して健全経営を行おうとします。イノベーションを起こす際も、既存のものを改良していく「持続的イノベーション」を選択しがちです。
その結果、大企業はイノベーションに立ち遅れて、新しい市場への参入に後れをとり、新興企業の前に競争力を失うことになるとされています。
イノベーションのジレンマは、ダイナミック・ケイパビリティと深い関係があると考えられます。ダイナミック・ケイパビリティとは、企業が環境の変化に柔軟に対応していく能力のことで、一般的に大企業に比べ、中小企業のほうが高い傾向にあるとされています。詳しくは、以下をご覧ください。
ダイナミック・ケイパビリティとは？変化に対応して生き残るための能力
すでに身近にあるデジタルディスラプションの例
すでに私たちの身近なところに、さまざまなデジタルディスラプションの例を紹介します。後れをとった企業のなかには倒産したケースもあります。
この脅威に打ち勝つためにも、デジタルディスラプションの波に乗り遅れないよう、常にアンテナを張っておくことが大切です。
インターネット通販・配送
実店舗での従来の販売では、売り場スペースや在庫置き場の関係で、販売できる商品に限界がありました。しかし、Amazonや楽天市場などのさまざまなインターネット通販が普及したことで、商品の置き場所を意識する必要がなくなり、実店舗では実現できない幅広い選択肢が提供できるようになりました。
先進技術の物流システムにより、倉庫から直接輸送へと円滑な物流を実現しているところもあります。近年では、AIを搭載したドローン配送や配送ロボットの利用など、さらなる取り組みが進められています。
音楽・動画配信
以前は実店舗で、音楽・動画のCDやDVDをレンタル・販売していましたが、NetflixやAmazonプライム・ビデオをはじめとする、以下のような新しいサービスが次々と創出されました。
- サブスクリプション型サービスやオンラインストリーミングサービス
- 好みの動画を利用履歴から推測して紹介
- オリジナルコンテンツ制作
その結果、実店舗を持たなくても音楽・動画を提供できるようになり、実店舗を持つ企業に大きな影響を与えました。
フリマアプリ
メルカリやラクマのような、オンラインで物品の売買ができるフリマアプリが、2013年ごろから急速に拡大しました。取引期間が短い、匿名でやりとりができる、スマートフォンで手軽に取引が完結するなど、市場の多くのニーズを満たしたためです。
すぐにサイズが合わなくなる子ども服はリサイクルの需要がもともと高く、以前は子ども服専門のリサイクルショップもありました。しかし、フリマアプリが台頭したことで、子ども服専門の大手リサイクルショップが倒産するまでになりました。
デジタルディスラプションの脅威のなか、生き残るために必要な取り組み
紹介したように、デジタルディスラプションは既存ビジネスに大きく影響を与えます。変化に対応することができなければ、企業が生き残ることが難しい時代がすぐそこまで来ています。デジタルディスラプションの脅威のなかを生き抜くためには、次のような取り組みが必要でしょう。
DX推進
DXとはデジタル技術を活用し、商品やサービスだけでなく、業務フローや組織のあり方などのあらゆるものに変革を起こし、新しい価値を創出することです。
一方、デジタルディスラプションはデジタル技術により新しいビジネスを創出し、古いビジネスに破壊な影響を与えることです。DXとデジタルディスラプションのそれぞれの定義から考えると、デジタルディスラプションはDX推進の結果として起こる現象のひとつであるといえます。
デジタルディスラプションの脅威のなかで生き残るためには、DX推進へ積極的に取り組み、他社に先駆けて新しい価値を市場に提供していくことが重要です。
なお、DXは、「2025年の崖」問題を回避するために、あらゆる業種の日本企業に必要な取り組みとされています。
2025年の崖とは、企業がレガシーシステムをそのまま使い続けた場合、新しい技術を取り入れることが難しくなり、日本企業の市場競争力が急速に低下して大きな経済損失が発生すると予測されている問題のことです。
DXについて詳しくは「【徹底解説】DX(デジタルトランスフォーメーション)とは？必要性から成功事例まで」を、2025年の崖について詳しくは「2025年の崖とは？意味と企業への影響、克服するためにすべきことを紹介」をご覧ください。
最新のデータ活用による客観的分析
最新のデータにもとづく客観的な分析・評価ができなくては、市場の変化に迅速に対応することはできません。有効なデータを活用して、変化やニーズをリアルタイムで把握する力が求められます。
なお、データにもとづいて重要な意思決定をすることをデータドリブンといいます。詳しくは、「データドリブンとは？活用するメリットや実行方法、事例などを紹介」をご覧ください。
人材の確保と育成
日々開発・発展するデジタル技術を扱うには、新しい技術に精通する人材が必要です。また、データを分析し活用できるスキルを持つ人材、自社ビジネスや業界に関する知識、現状への理解がある人材なども求められます。
外部からの採用、外部への委託、社内から適性やスキルのある人材を選定するなどで、人材を確保しなければなりません。必要な知識・スキルを習得させるための育成も必要です。
デジタル技術やデータを活用できる人材の確保や育成について知っておきたい情報を、次の記事で紹介しています。ぜひご参照ください。
DXを推進するために必要な人材と自社でDX人材を確保するためのポイント
DXを支える技術とは？技術を生かしてDXを推進するために必要な人材も紹介
デジタルディスラプションの脅威を乗り越えることは可能
デジタルディスラプションが従来のビジネスに与える影響は計り知れません。自らイノベーションを起こさなければ市場での競争に負けてしまい、大きな損害を受けてしまいます。経営基盤が強固な大企業であれば、デジタルディスラプションで損害を受けたとしても、代替案により損失を補填できるでしょう。しかし、それが難しい企業であれば、最悪の場合、倒産の危険性もあります。
見方を変えれば、ほかに先駆けて新しいビジネスを創造し、市場に参入すれば、規模の小さな企業であっても市場競争力を急激に向上させ、大きな利益を得られる可能性があるということです。 今あらゆる企業に求められているDXを着実に推進し、デジタル技術を活用して新しい価値の創出がいち早くできれば、デジタルディスラプションの脅威を乗り越えることができるでしょう。
